経営者がDXによって提供する新しい価値・サービスとは

変革を進めたいと考える経営者様へ。DXを行う事により、生まれる新しい価値・サービスとはなんでしょうか。価値はお客様が判断するものだとは思いますが、評価して欲しい価値はどのようにして生み出していくのでしょうか。

ITコーディネータのプログラムガイドライン（PGL2023年度版）には、「最終ユーザーを意識した提供価値を問い続ける (価値創造の原則)」とあります。最終ユーザとは、提供するサービスを受け取るエンドユーザともとれますし、新しい価値を受け取るユーザともとれます。変革にはどちらも重要です。ここでは、経営変革によってユーザに提供できる企業の新しい提供価値とは何であるのか考えてみたいと思います

DXによって、企業はデータに基づいた顧客のニーズや好みに合わせたサービスを提供できることがあります。データによって顧客の行動パターンや好みを理解し、それぞれの価値を提供することで、顧客満足度を向上させることができます。

DXによって、企業はより細かい顧客のサービスを提供できることがあります。アンケートや購買履歴などからフィードバックを得ることでその人だけにカスタマイズされたサービスで利益を得られるビジネスモデルを検討できます。サブスクリプションはその一つです。

DXによって、企業は従来の納期を変える可能性があります。例えば注文スタイルを限定的に開放するなどです。ライブ配信でオンライン販売をするなどは、その一つです。

DXによって、企業はこれまで提案してきたソリューションを変えられる可能性があります。異なる市場を組み合わせて提案するなどです。たとえば子育て主婦向けのライブハウスや、eスポーツによる自己矯正プログラムなど、アイデアは無限にあります。

DXによって、企業は従来のサポート方法を拡充できる可能性があります。リモートでの対応、窓口でのロボット接客などは現在でも行われています。有人チャットや見積もり・提案書作成も生成AIが請け負う時代も来るでしょう。

DXによって、企業は持続可能な環境施策に配慮することがでてきます。これは新しいビジネス機会を得る可能性があります。環境ソリューションや脱炭素排出量のビジネスが有効になるでしょう。

新たな提供価値の創造は、DXによる新たなビジネスモデルやアイデアが導入されることで実現可能になります。ただし、価値を提供するユーザも変化していきます。提供できる価値が何であるのかを自らに問いかけながら推進していくことが大切だと思います。