中小企業経営者の多くは、目標や方針を自分で考えます。個人事業主や店舗の店長も同じと思います。
しかし、IT経営やDXは1人ではできません。日常の業務であれば、ある程度可能だと思いますが、行動の中心は社員であり、誰がやるにせよ、社員へのメッセージと理解してもらうことが達成には必要です。
ITコーディネータ協会発行の「IT経営推進プロセスガイドライン」では、IT経営を進める人財または組織 (チー ム) を 「IT経営推進者」と定義しています。
IT経営を牽引するのは経営者ですが、実践するキーパーソンはIT経営推進者です。
どのような人財が推進者としてふさわしいのかも記載されているのですが、ここではあくまで一例として、分かりやすい条件を考えてみましたので、人財選考の参考にしてみてください。
IT経営の実践にふさわしい人財の例
1.ITについて基本的な知識を有している。例えばITパスポートの資格。
2.前向きに課題を解決しようとする姿勢がある
3.プロジェクトリーダーの経験がある
4.企業の経営方針を知っている。
5.企画立案やスケジュール立案ができる
6.WEB等を通じて外部環境の情報収集を積極的に行なっている
7.対話能力、傾聴力に優れている
8.気づきや変化を敏感に捉えることができる
9.学習意欲がある
10.変化変革に抵抗がない
まとめ
上記は実際にそのような能力を持っているかどうかではなく、上司の報告などから、そのような評価や行動をみることがある（そんな気がする）というレベルでもいいと思います。
中小企業にこのような素質やスキルをすべて持ち合わせている社員はいないことが多く、IT経営を中小企業で行う場合は、外部機関からの招聘や支援事業を活用したコンサルティングを導入した上で、推進者を伴走支援してもらうことが良いと思います。
